現場監督が独立を考えるときに知ってほしいこと

現場監督が独立で得られるメリット

年収アップの可能性

独立して仕事の本数や単価など契約条件の交渉をうまくできれば、給与規定のある建設会社に務めていた頃よりも年収アップを期待できます。

ただし、安定した収入を得るためには交渉スキルや人脈づくりなど、会社に務めていた頃とは違う努力が必要です。それをクリアしてコンスタントに仕事を受注できるようになったら、稼げる現場監督になるのも夢ではありません。

仕事を選べる自由

建設会社で働いているうちは会社がとってきた仕事を選べる立場にないため、基本的には会社の指示に従って仕事を行なわなければいけません。

独立してフリーランスの現場監督になれば、トラブルの多い顧客からの仕事を断ったり、やりたい現場に絞って仕事を引き受けたり、と自分の判断で仕事を選べるようになります。

また、仕事量を調整できるのもフリーランスならではの特権です。たとえば今月は多くの仕事を受注したから、来月の受注量は少し抑えよう、といった働き方も可能。働きやすさを調整できるため、ワークライフバランスを重視したい人にとってフリーランスという働き方はメリットが大きい選択肢と言えるでしょう。

仕事を選びすぎると収入が下がってしまうので注意は必要ですが、自己判断で仕事や働き方を選べるフリーランスなら会社勤めの頃よりも自由度の高い働き方を叶えられます。

人間関係の改善

現場監督に限らず、会社勤めで悩みの種となるのが社内の人間関係です。会社で働く以上は相性の悪い上司や同僚などともやっていかなければならず、人間関係のストレスから独立を検討している人もいるはず。

個人事業主として独立すれば会社のわずらわしい人間関係から解放され、人間関係によるストレスを軽減できます。また、人を雇うにしても一緒に働きやすそうな人材を選ぶことが可能です。

仕事と同じで人間関係もある程度の取捨選択できるのは独立のメリットですが、好き嫌いだけで雇う人材を選んでしまうと企業力の低下につながりかねないので気をつけましょう。

【要注意】独立に潜む6つのリスク

人脈が仕事量を左右する

独立するうえで最も重要になるのが、現場監督としての実力ではなく、これまで築いてきた人脈です。独立後は会社という看板がないので、人脈を頼りに昔からの知り合いから仕事をもらうというケースがほとんどになります。

そのため、独立を検討するのであれば、会社に勤めている内から丁寧な対応や仕事を意識し、取引先や一緒に仕事をする相手から信頼を得ておくことが重要です。いい仕事をする現場監督として評価してもらえたら、独立後も一緒に仕事がしたいと発注につながる可能性が高くなります。

また、会社外での人脈を築いておくためにも、業界内での集まりがあれば積極的に参加して、顔と名前を覚えてもらいましょう。

独立のメリットとして人間関係の改善をあげましたが、人脈が仕事につながるという意味では独立後のほうが人間関係をより大切にしなければいけない一面もあります。

安定しない収入への不安

独立すると年収をアップできる可能性もありますが、その一方で固定給がないため仕事を獲得できなければ無収入になるリスクがあることも考えておかなければいけません。

また、不況などの影響で建設業界の仕事が減ってしまった場合、会社に属している現場監督よりも真っ先に契約を切られるリスクも潜んでいます。

仕事が軌道に乗るまでは会社勤めの頃よりも不本意な仕事を受けなければいけなくなることもあり、独立したからといって仕事を選べる状況にいつでもいられるとは限りません。収入に対する不安からストレスを抱えるケースも十分に考えられるため、経済面・精神面でのリスクを踏まえたうえで独立を検討する必要があります。

営業力や交渉力を求められる

これまでは会社がとってきてくれた仕事も、独立したら自分で営業して獲得しなければいけません。また、自分の現場監督としてのスキルや実績などをアピールして仕事の単価を上げる交渉力も求められます。

そのため、現場監督としてのスキルに自信はあっても口下手という人は、独立とは違う進路を検討するか、営業力や交渉力に長けた人材を雇う必要があります。

現場監督としての十分なスキルが必須

フリーランスになると自分の現場監督としてのスキルが看板になるため、十分なスキルをもっているかどうかは独立するうえでの必須条件です。特にフリーランスは社員と違ってすぐ契約を切られるリスクがあるので、会社に勤めている現場監督以上のスキルが求められます。

スキル不足のまま独立すると仕事をなかなか獲得できず、仮に仕事があったとしても次につながらならい可能性もあるので注意が必要です。

施工管理技士の資格取得または人材を確保

安定した仕事を獲得できるフリーランスの現場監督を目指すなら、2級以上の施工管理技士の資格を取得しましょう。法人化する場合でも、施工管理技士は最低2人、1級施工管理技士は1人必要になります。

工事現場では施工管理技士の配置が義務付けられているため、施工管理技士の資格を持っているかで現場で重宝されるかどうかが変わってきます。施工管理技士の資格を取得するまでは、独立はおすすめしません。

確定申告のための帳簿の作成や会計知識が必要

独立すると、これまで会社がやってくれていた確定申告も自身で行なわなければいけません。

確定申告に必要な帳簿の作成には簿記や会計知識が求められるため、慣れないうちは苦戦する可能性があります。顧問税理士をつけるという方法もありますが、顧問料の支払いが必要です。

独立を検討する前に「技術者派遣」という選択肢もアリ

独立には会社勤めにはないメリットがあるものの、一方で大きなリスクも背負わなければいけない厳しい道でもあります。

会社勤めとは違う働き方がしたいけれど独立するのはまだ不安という人は、技術者派遣の会社に転職するのがおすすめです。技術者派遣の会社では半フリーランスのような働き方ができ、さらに多くの建設会社の現場を経験できることで独立するうえで最も重要な人脈を効率よく作れるメリットもあります。

また、週休2日制や残業制限など労働環境が整備された技術者派遣の会社を選べば、独立しなくてもワークライフバランスのとれた働き方を叶えることが可能。派遣される現場もある程度の希望は出せるため、独立するうえで磨いておきたいスキル向上につながる現場で働くこともできます。