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いわゆる3Kの代表格として見られてしまいがちな現場監督の仕事。そうしたイメージを変えるために行われている、各種の取り組みについてご紹介しています。
かつてのバブル景気全盛期に生まれた言葉で、「きつい」、「汚い」、「危険」（「臭い」とされる場合もあり）な仕事を揶揄する意味合いが込められています。建築業をはじめ、道路工事や解体業、清掃業などが該当。差別的な表現のため、近年では使われなくなってきましたが、今なお建設業界は3Kというイメージが根強く残っています。
そうしたイメージを刷新すべく、国土交通省では「給与」、「休暇」、「希望」を建設業界の新3Kとして普及させる取り組みに力を入れています。
低い賃金でキツイ仕事を強要させるという状況の改善を目的に、下請け企業から提出された労務見積を尊重した企業を総合評価や成績評定する仕組みを導入。高評価を得た事業者には大規模公共工事などを優先的に割り振るという制度が開始されています。
国土交通省の直轄工事にて、週休2日を確保できるよう、適正な工期設定や経費補正を実施しするという取り組みを実践。国として週休2日で行う工事の模範を示すことで、業界に流れを進展させていくとしています。上記の給与と同様に、総合評価や成績評点により上位となった企業に、インセンティブやノベルティを実施することにより、取り組みを推進していくとのこと。
建設現場における生産性向上を目的に、必要経費の計上とともに総合評価や成績評定を加減点する「ICT施工」を国交省として発注。加えて、BIM/CIM活用、規格の標準化、施工時期の平準化、新技術の活用なども推進。上記の給与や休暇と同じく、総合評価や成績評点に基づくインセンティブやノベルティを実施するとしています。
国土交通省が推進している、建築業界のICT導入プロジェクトです。測量、設計、施工、検査、維持管理といった建築業における一連の事業プロセスの全工程をICT化することにより、建設生産システム全体の生産性を向上させることを目的としています。上記新3Kのひとつである「希望」の中心骨格という位置づけになっています。
参照元：（pdf）国土交通省（新3Kを実現するための直轄工事における取組）
前述した国土交通省による新3K実現に向けた取り組みに呼応して、建築業界でも環境改善の推進に積極的に取り組んでいます。例えば、建築業業界向けの専用アプリを開発し工事の効率化を実現したり、人事評価をITシステム化するといった試みも行われています。
多くの方に刷り込まれてしまっている建築業界は3Kというイメージを払拭すべく、官民が手を組み、その改善に注力いています。今後もさらなる状況改善に期待したいところです。
こうした状況のなか、未経験から現場監督を目指したいという方には、人材派遣として建設会社で働くという方法もあります。それこそ充実した研修体制・サポート体制が整っている派遣会社であれば、未経験からでも現場監督への道が拓ける可能性は大。ぜひ、検討してみてください。